2024年から始まる新NISAでは、つみたて投資枠と成長投資枠を併用して最大年間360万円の積立投資が可能になります。
新NISAの積立額変更方法や注意点について知りたい方も多いのではないでしょうか。
楽天証券やSBI証券など各証券会社での新NISA積立額の変更手順も気になるところです。
この記事では、新NISAの積立額変更に関する疑問を解消します。
新NISA口座で積立額を変更するベストなタイミングや、金額変更のデメリットについても詳しく解説します。
新NISAを有効活用して、効果的な資産形成を目指しましょう。
- 新NISAの積立額は、つみたて投資枠で年間120万円(月10万円)、成長投資枠で年間240万円(月20万円)まで設定可能
- 新NISAの積立額変更は、原則いつでも可能だが、変更のタイミングによっては即時反映されない場合がある
- 新NISAの積立額変更は、家計状況の変化や運用中の投資信託の値下がり時などに検討するのがおすすめ
- 新NISAの積立額変更方法は、取引のある証券会社のWebサイトやアプリから簡単に手続きできる
新NISAの積立額変更方法と注意点
新NISAでは、つみたて投資枠と成長投資枠を併用して積立投資ができるようになりました。
年間の投資上限額も大幅に引き上げられ、最大で年間360万円(月30万円)の積立が可能です。
この機会に、これまでのつみたてNISAの積立額を見直してみるのもいいでしょう。
ここでは、新NISAの積立額変更方法と注意点について詳しく解説します。
新NISAの積立額はいくらまで変更できる?
新NISAのつみたて投資枠では、年間120万円(月10万円)まで積立額を設定できます。
一方、成長投資枠では年間240万円(月20万円)まで設定可能です。
つみたて投資枠と成長投資枠を併用すれば、最大で年間360万円(月30万円)の積立ができるのです。
ただし、各金融機関で設定できる金額の単位は異なるため、事前に確認しておきましょう。
新NISAの積立額変更は何回までできるの?
新NISAの積立額変更は、原則として何度でも可能です。
ただし、変更のタイミングによっては、即時反映されない場合もあります。
金融機関や決済方法によって、締切日や反映のタイミングが異なるため、余裕をもって手続きするのがおすすめです。
例えば、クレジットカード決済の場合、楽天証券では毎月12日が翌月分の締切日となっています。
新NISAの積立額変更のタイミングはいつがベスト?
新NISAの積立額変更は、以下のようなタイミングで検討するのがおすすめです。
- 家計の状況が変わったとき(収入増加や支出減少など)
- ボーナスが出たとき(一時的に積立額を増やせる)
- 運用中の投資信託の値下がりが続くとき(安値での買い増しチャンス)
- 非課税枠を使い切りたいとき(年間上限まで積み立てる)
特に、運用中の投資信託が値下がりしているときは、ドルコスト平均法のメリットを最大限に活かせるチャンスです。一定額を継続して積み立てることで、平均取得単価を引き下げる効果が期待できます。
新NISAの積立額変更にはデメリットがある?
新NISAの積立額変更には、以下のようなデメリットがあります。
- 積立額を頻繁に変更すると、ドルコスト平均法の効果が薄れる
- 増額したタイミングで投資信託が値上がりすると、高値掴みになるリスクがある
- 減額すると、将来的な運用益が小さくなる可能性がある
特に、積立額の変更を頻繁に行うのは避けましょう。ドルコスト平均法は、一定額を継続して積み立てることで、リスクを分散させる投資手法です。積立額を頻繁に変更してしまうと、本来のメリットが損なわれてしまいます。増額する場合は、余剰資金で行うのが賢明です。
積立NISAの金額変更によるリスクとは
前述の通り、積立額を増額したタイミングで投資信託が値上がりすると、高値掴みのリスクがあります。例えば、これまで月3万円の積立だったものを、月5万円に増額したとします。その直後に投資信託の基準価額が上昇してしまうと、より高い価格で多くの口数を買ってしまうことになります。
一方、積立額を減額すれば、当然ながら将来的な運用益は小さくなります。長期の積立を続ければインパクトは少なくなりますが、複利効果を最大限に活かすためには、可能な限り積立額を維持することが大切です。
新NISAの積立額変更は慎重に検討しよう
以上のように、新NISAの積立額変更にはメリットとデメリットがあります。変更のタイミングやリスクをしっかりと理解した上で、慎重に検討することが大切です。
- 増額する場合は、余剰資金の範囲内で行う
- 減額する場合は、ライフプランへの影響を考慮する
- 変更のタイミングは、年に1~2回程度に留める
- 積立額の変更よりも、長期・継続運用を優先する
積立NISAは長期の資産形成に適した制度です。時々の積立額の変更よりも、長期・継続運用を心がけることが何より重要だと言えるでしょう。
証券会社別の新NISA積立額変更方法
新NISAの積立額変更方法は、取り扱う証券会社によって異なります。ここでは、代表的な証券会社である楽天証券とSBI証券の変更方法を詳しく見ていきましょう。
楽天証券での新NISA積立額変更方法
楽天証券で新NISAの積立額を変更する手順は以下の通りです。
- 楽天証券のWebサイトにログインし、「投資信託」→「積立設定」の順にクリック
- 変更したい積立設定の「変更」ボタンをクリック
- 「積立金額」欄で変更後の金額を選択し、「内容確認へ」をクリック
- 内容を確認し、取引暗証番号を入力して「設定する」をクリック
以上で、積立額の変更手続きは完了です。楽天証券の場合、毎月12日が翌月分の積立申込締切日となっています。変更のタイミングには注意しましょう。
SBI証券での新NISA積立額変更方法
SBI証券での新NISA積立額の変更手順は、以下の通りです。
- SBI証券のWebサイトにログインし、「取引」→「投資信託」→「投信積立」の順にクリック
- 「積立設定」タブを選択し、変更したい投資信託の「変更」リンクをクリック
- 「積立金額」欄で変更後の金額を入力し、「次へ」をクリック
- 内容を確認し、取引パスワードを入力して「設定変更」をクリック
これで、SBI証券での積立額変更手続きは完了です。SBI証券の場合、毎月20日が翌月分の積立申込締切日となっています。
楽天証券でつみたてNISAの金額変更ができない場合
楽天証券で、つみたてNISAの金額変更ができない場合があります。主な原因は以下の2つです。
- 積立申込締切日(毎月12日)を過ぎている
- 設定中の積立プランの合計額が、非課税投資枠の上限を超えている
前者の場合は、翌月以降の積立額変更となります。後者の場合は、他の積立プランの金額を減額するか、一部の積立プランを停止する必要があります。つみたてNISAの年間非課税投資枠(120万円)を超えないよう、全体の積立額を調整しましょう。
新NISAの積立額変更に迷ったら証券会社に相談を
新NISAの積立額変更に迷ったら、取引のある証券会社に相談してみるのもおすすめです。各社とも、投資に関する豊富な知識を持つスタッフが在籍しています。
- 自分の家計の状況に合わせた積立額の設定方法
- 運用中の投資信託のパフォーマンスを踏まえた変更のタイミング
- 非課税枠を有効活用するための積立額の組み合わせ方
など、専門家ならではのアドバイスがもらえるはずです。せっかくの非課税制度ですから、うまく活用していきたいものですね。
まとめ:新NISAの積立額変更は計画的に
新NISAでは、つみたて投資枠と成長投資枠を併用して、最大年間360万円(月30万円)の積立が可能になりました。これまでのつみたてNISAの積立額を見直すいい機会だと言えます。ただし、積立額の変更には一定のリスクも伴います。
- 変更のタイミングやリスクを理解した上で、慎重に検討する
- 増額は余剰資金の範囲内で、減額はライフプランを考慮して行う
- 変更の頻度は最小限に留め、長期・継続運用を優先する
新NISAの積立額変更は、このようなポイントを押さえて、計画的に行うことが大切です。時々の積立額よりも、長期間積み立てを続けることが、大きな資産形成につながるのです。
記事のまとめ
- 新NISAでは、つみたて投資枠と成長投資枠を併用して最大年間360万円の積立が可能だ
- 新NISAの積立額変更は、原則として何度でも可能だが、変更のタイミングによっては即時反映されない場合がある
- 新NISAの積立額変更は、家計状況の変化やボーナス時、運用中の投資信託の値下がり時などに検討するのがおすすめだ
- 新NISAの積立額変更のデメリットとして、積立投資のリスク軽減効果が薄れる可能性がある
- 増額した際に投資信託が値上がりすると、高値掴みのリスクがある
- 減額すると、将来的な運用益が小さくなる可能性がある
- 楽天証券やSBI証券など、証券会社ごとに新NISAの積立額変更方法が異なる
- 新NISAの積立額変更に迷ったら、取引のある証券会社に相談するのもおすすめだ
- 新NISAの積立額変更は、変更のタイミングやリスクを理解した上で、慎重に検討することが大切だ
- 積立額の変更よりも、長期・継続運用を優先することが重要だ
- 新NISAは長期の資産形成に適した制度なので、時々の積立額の変更よりも、長期間積み立てを続けることが大きな資産形成につながる